女性の転職に役立つ仕事&資格情報

ピアノ調律師の仕事内容となり方について
ピアノ調律師の概要
ピアノが奏でる美しい音色は、聞く人に安らぎを与えるもの。ピアノの具合をチェックして必要な調整を施し、最良の状態に仕上げるのがピアノ調律師の仕事です。一人前になるには数多くの調律をこなすことが不可欠で、まさに経験と勘が頼りの職人技といえるでしょう。

ピアノ調律師の仕事内容とは
ピアノは鍵盤を押すとハンマーが金属弦を打って音を出す仕組みになっていますが、季節の変化や置かれている環境などによって、弦は微妙に伸び縮みし、音に狂いが生じます。そうしたときに弦の張り具合を調整して、正しい音程、音階を作るのがピアノ調律師の仕事です。単に音程、音階合わせにとどまらず、音の連なりや音色が美しいか、演奏者のイメージを満足させる音であるかなど、研ぎ澄まされた感覚と高度な技術が要求されます。「ハンマーに針をひと刺ししただけで音色が変わってしまう」といわれるほどで、こうしたことからも、調律の仕事がいかに繊細で微妙な世界かどうかが想像できるでしょう。以前、１００年も前に作られた古いピアノがピアノ調律師の手で修復され、見事に蘇ったという記事が話題になりました。調律だけでなく、ピアノ１台を作り上げられるほどの技術を持った人がいるのも、この世界ではそう珍しいことではないようです。ちなみに、１台のピアノにかかる調律時間は１時間半くらいで、神経を使う作業であるために１日３台が限界とされています。一般的には、特に故障がなくても半年に一度、最低でも１年に一度は調律するのが理想的といわれています。

ピアノ調律師の活躍の場は
ピアノメーカーや楽器店に就職する人がほとんどです。ピアノ製作の最終工程で行う調律、また学校や家庭、自治体の音楽ホールなどにピアノを納入する際や、その後のメンテナンスとして行う調律作業に携わります。経験を積んで独立することも可能ですが、その場合には顧客をいかに確保するかが大きな課題になるでしょう。なかにはピアニストの絶対的な信頼を得て、よきパートナーとして演奏旅行をともにする人やコンサートチューナーとして活躍する人もいます。

ピアノ調律師はこんな人に向いている
音に対して敏感であることは、調律師として絶対に外せない資質ですが、それ以外にも手先が器用な人、集中力のある人に向いているといえるでしょう。ピアノの特徴をとらえ、それぞれに適した調律法を研究するなど、学習意欲が旺盛であることも欠かせません。調律自体は一人で行う仕事ですが、現場は家庭だったり学校だったりするわけですから、服装や言葉づかいに気を配ったり、なごやかな雰囲気を印象付けるような配慮も必要です。

ピアノ調律師の仕事に就くまでには
・音楽大学、音楽学校の調律科を卒業
・ピアノメーカーの調律師養成所などで学ぶ
・ベテランの調律師に弟子入りして修行を積む
　　　　　　　　　↓
ピアノメーカー、楽器店などに就職
　　　　　　　　　↓
ピアノ調律に関する経験３年以上（勉強期間を含む）
　　　　　　　　　↓
「（社）日本ピアノ調律師協会入会審査」を受審、合格
　　　　　　　　　↓
・経験を積んで、技術を高める
・独立も可能
・ピアニストのパートナー、コンサートチューナーとして活躍

就職・転職に備えるピアノ調律師の仕事ファイル・受験データ
◆ピアノ調律師になるには
調律師になるには、きちんとした調律の基礎を学ぶ必要があります。音楽大学や音楽学校の調律科、ピアノメーカーの調律師養成所などで学ぶのが一般的です。また、調律師として活躍している人に弟子入りして、修行を積む方法もあります。公的な資格はありませんが、（社）日本ピアノ調律師協会の会員になる資格試験があります。調律のプロをめざす人にとって、会員になればより活躍の場を広げられます。
「（社）日本ピアノ調律師協会入会審査」
◆受験資格
調律に関する勉強期間を含め通算で3年以上の実務経験がある人で、会員の推薦がある場合に限る
◆試験内容
1.実技試験（縦型ピアノ調律、縦型ピアノとグランドピアノの整調、修理技術）
2.学科試験
3.面接
◆試験日　　9月
◆問い合わせ
（社）日本ピアノ調律師協会　〒101-0021　東京都千代田区外神田2-18-21　楽器会館５F
TEL 03-3255-3897 http://www.jpta.org/

音響エンジニアの仕事内容となり方について
音響エンジニアの概要
コンサート会場やレコーディングスタジオで、音のスペシャリストとして、いまや欠かせない存在になった音響エンジニア。売れっ子になれば高収入も望めますが、その道は決して平坦ではありません。完全に実力本位の世界だからこそ、チャレンジする価値はありそうです。

音響エンジニアの仕事内容とは
音楽アーチストのコンサート会場で、またはＣＤのレコーディングスタジオで、聞き手によい音を届けるために、複雑な機械を相手に日夜奮闘しているのが音響エンジニアです。一般的に、コンサートの音響を担当するＰＡミキサー、ＣＤ制作を担当するレコーディングディレクターの２つの職種に分かれています。ＰＡミキサーは、チーフとサブで構成されます。チーフのおもな仕事は、舞台で使われているマイクからの音のレベルをチェックし、音質を調整してバランスのよい音を鳴らすように、客席内でメイン卓を操作すること。サブとアシスタントは、舞台ソデで置かれたモニター卓を担当します。もともとコンサート会場として設計されたコンサートホールでのミキシングはもちろん、日本武道館のように本来の使用目的とは異なるイベントで使用する場合も含め、いかによい音を出して観客を魅了するかが腕の見せ所です。一方、レコーディングディレクターは、ミュージシャンがＣＤを制作する際のミキシング全般を担当します。ミュージシャンと互いに信頼し合える関係をつくることが、よい作品を生み出すためには欠かせません。精神的にも体力的にも相当タフでなければ務まりませんが、クリエーティブで、ひとつの作品を生み出すことに達成感を味わえるのが大きな魅力です。

音響エンジニアの活躍の場は
ＰＡミキサーの場合、音響会社に所属している人がほとんどです。新人として採用されるのは専門学校卒業者が多く、最初はアルバイトからスタートして、アシスタント、サブを経験し、チーフになっていくのが一般的です。ただし、チーフになるには最低でも１０年はかかるといわれ、第一線で活躍できるようになるには、忍耐強くチャンスを待たなければなりません。レコーディングディレクターの場合は、レコード会社に就職するか、音響スタジオ付きのレコーディングディレクターになる以外、方法はありません。ただし、双方ともに欠員がなければ採用を見合わせることが多く、かなりの狭き門といってよいでしょう。もちろん、なかには天賦の才能と本人の努力のかいあって成功し、フリーになって活躍する人もいますが、こういったケースは本の一握りにすぎません。

音響エンジニアは、こんな人に向いている
音に対して豊かな感受性をもっていることはいうまでもありませんが、もっともよいものを生み出したいという意欲、それを支える旺盛な好奇心、集中力が必要です。また、コンサートもレコーディングも大勢の人の力を集結してつくり上げるものですから、協調性がある人に向いているといえるでしょう。それだけに体調を崩してスタッフに迷惑をかけることでだけは禁物です。日ごろから健康管理には十分気をつけ、本番にはベストの状態で臨めるようにするのがプロとして当然のこと。ハードで不規則な仕事だけに、自己管理ができることは大切な資質です。また、ＰＡミキサーの場合、本番は一度だけですから、いつ突発な事故が起こらないとも限りません。臨機応変にその場を切り抜ける機転のよさも必要になるでしょう。

音響エンジニアの仕事に就くまでには
専門学校で音響技術を学ぶ
　　　　　　　↓
音響会社、レコード会社、録音スタジオにアルバイトとして採用される
　　　　　　　↓
・ＰＡミキサーの場合、正規の採用試験にパスして、音響会社の正社員に昇格
・レコーディングディレクターの場合も同様に、レコード会社、録音スタジオの正社員に昇格
　　　　　　　↓
・アシスタント、サブを経験し、チーフとして活躍
・フリーとして活躍できる可能性も

就職・転職に備える音響エンジニアの仕事ファイル
◆音響エンジニアになるには
特に必要な資格というものはありません。学歴も問わないところが多く、まさに実力主義の世界といってよいでしょう。仕事をこなせるだけの技術、知識、体力、さまざまな事態に対応できるだけの判断力と経験があれば十分です。まずは養成学校に通って、しっかりと基礎づくりをすることが先決です。実践に通用するようになるには、あれこれ理屈を言うより、職場で経験を積みながら習得していくのが一番です。実際の就職は、こうした事情もあってか、専門学校を通して、あるいは先輩の紹介などを通してごく内々で決まるケースが多いようです。まずはアルバイトとして採用され、やがて正社員の採用試験にパスしていくパターンが一般的。いずれにしてもかなりの狭き門であることは覚悟しておかなければなりません。

音響エンジニアになる為のワンポイントアドバイス
・テレビ局でＰＡミキサーのニーズが高まる傾向に・
ＰＡミキサーは、コンサート、イベント会場以外にも、テレビ局でも活躍しています。その場合、仕事内容は２つあり、ひとつは番組放送中に副調整室で出演者の声や音を収録したり加工する作業、もうひとつは収録済みのＶＴＲにナレーションやＢＧＭなどの音を入れる作業です。テレビの多チャンネル化に伴って、こうした作業を担当するＰＡミキサーのニーズが高まる傾向にあります。

面接を受けるときの対策(マニュアル)
就職の面接・転職の面接・アルバイトの面接時において、対策やマニュアルというよりも、絶対に大切なことは、「積極性」「やる気」をいかに面接官にアピールできるかです。
企業が求める人材の一つには「積極的な人」「やる気のある人」という人物像があげられます。
面接時に「私は積極的です」「やる気があります」と思っていても、その思いを面接官にしっかりと伝えられないと意味がありませんし、面接官に好印象を与えることもできません。
就職の面接・転職の面接・アルバイトの面接時において、その「積極性」や「やる気」をアピールするためには、「メモを取る」「質問をする」「ハッキリとした反応」「面接官の質問にはっきりとした言葉で返答する」など前向きな姿勢で積極性や仕事に対する意欲を示すことが大切です。

転就職・転職活動において面接を応募する際に重要なこと。
就職・転職活動において面接を応募する際に重要なこととして、履歴書や職務経歴書などの応募書類を郵送するケースがありますが、その応募書類を郵送する場合には、封入する封筒には、宛名書き、裏書をきちんと書きます。また封筒の封じ目はセロハンテープで封をするのではなく、しっかりと「のり」で封じます。
また封筒の封じ目には一般的には「〆」の文字を書きますが、「〆」は「締め」の略式です。正式には「封」または「緘（かん）」を使います。封入されている書類が重要な内容であるものは封じ目に「緘（かん）」を使用します。ですので、就職、転職において面接を受ける場合、求人に応募する場合に履歴書や職務経歴書などの応募書類を郵送する場合には、封筒の封じ目に「緘（かん）」と記入して郵送するのが望ましいといえます。

面接時には言葉使いを注意しよう!
面接を受ける際に、面接官の質問に対して、謙遜する言葉や丁寧なことば使いは常識です。しかし、時には謙遜する言葉や、丁寧な言葉がかえってあだになってしまうことがあります。
例えば、面接官の質問の返事において、謙遜しながらも積極性をアピールしようと思い「私では役不足かもしれませんが○○の部署で頑張ります」という言葉を使用したとします。この「役不足」とは、その人の力量や能力に対して役目が軽いことを意味します。ですので『自分の能力に比べて軽すぎる「部署」で頑張ります』という意味になってしまいますので、この場合には「力不足」「経験不足」などの言葉が適切です。日本語には意味が反対な言葉が多いので、面接官への返答や質問の際に使用する言葉は、その言葉の意味を理解して適切な言葉を使うことが大切です。

社会人のマナー・適切な挨拶について
社会において挨拶は欠かせません。日常の生活、職場、学校などあらゆる場所で挨拶は交わされますが、職場において「挨拶」が時に間違って使われることがあります。例えば「ご苦労様」という言葉。相手を労う言葉として使用しますが、「ご苦労様」というのは目上の人が目下の下に対して使用する言葉です。上司に対して「ご苦労様です」という言葉を使用する人がいますが、この言葉は適切ではありません。上司には「お疲れ様です」という言葉が正しい挨拶と言えます。
社会人として、大人としての礼儀、マナーには意味がしっかりありますので、礼儀やマナー、挨拶は間違わないように注意しましょう。

面接を受けた応募先からの電話対応について
就職や再就職において応募した企業の採用担当者から、採用の可否の連絡、あるいは次の二次面接、二時採用試験の連絡などで、応募者に電話がかかってくるケースがあります。「二次試験の連絡」や「内定の連絡」「採用の連絡」など、このような就職、転職活動が好転する事態において、まず連絡をいただいた企業の担当者へ「ありがとうございます」とお礼を一言のべることが大切です。また二次試験の連絡の場合には「先日はありがとうございました」と述べるが好ましいと言えます。
このようなケースは就職、転職活動における場合でなくとも、社会の中では一般常識的なあいさつになります。「ありがとうございました」「ありがとうございます」と状況にあった挨拶は忘れずにどんな時にでも使えるようにこころがけておきましょう。

面接時の返答で注意したい点:「退職理由」について
転職、再就職の活動の際、応募した会社への面接にあたって、必ず質問されることの一つとして「前職の退職理由」があります。この退職理由に返答する場合に注意したいのは、前職の退職理由を正直に答えることよりも、前向きな退職理由、説得力のある退職理由を答えるのが望ましいといえます。
例えば、「上司とケンカして退職した」のが本当の退職理由だとしても、転職、再就職の活動における面接時に、退職理由を「上司とケンカして退職した」と話すのは賢明ではありません。また退職するには様々な理由があるでしょうが、その理由を面接時に話す場合には、採用する側の気持ちを考えて退職理由を話すことが重要と言えます。

就職、転職活動においてメールで企業に応募する場合の留意点
転職・再就職の活動で企業にメールで応募する場合の注意点として、自分の氏名、連絡先は必ず記載しましょう。また文章においても、言葉遣いやビジネス文書としてのビジネスマナーを留意することも大切です。
また転職、再就職の応募先企業の社名、部署、担当者の名前を間違えないように注意が必要です。
また転職、再就職に応募した企業からメールでの返答があった場合には、必ずお礼のメールを返信しましょう。

転職・再就職活動においての面接時の留意点
転職、再就職の活動における応募した企業に面接に行く際に注意したいことの一つとして、香水などの香りを身につけて行くことです。香水、オードトワレ、コロンなどフレグランスには様々な種類がありますが、香水やオードトワレの香りは持続性があり、香りが強く、場合によってはその香りが相手に不快な思いをさせてしまうこともあります。香りがきつければ、面接官にも悪い印象を与えてしまうこともありますので、転職、再就職の活動における応募した企業に面接に行く際には、香水やオードトワレ、コロンなどのフレグランスをつけて行くのは避けたほうが賢明といえます。

就職・転職活動の心構え②
就職活動、転職、再就職活動において、心構えとしてイメージしておきたいこととして、応募の電話や履歴書、職務経歴書、面接試験など一通りの就職活動のその先には応募する企業の採用担当者に対して求職者の採用後の人物像なり、勤務態度なりのイメージを与えることになります。つまり、応募の電話で、電話越しの声が歯切れも良く感じの良い電話が出来る人、履歴書、職務経歴書の書き方がキレイな人、扱い方が丁寧な人、明るく礼儀正しい面接が出来る人などは入社しても電話応対、書類の扱い方、面談がしっかりと出来る人というイメージを応募企業の採用担当者に与えることとなり、採用される可能性が高まると言えます。
その為に、就職活動、転職、再就職活動において、電話、書類、面接はそれぞれの中身はもちろんのこと相手に与える印象の良さも意識することはとても重要なことと言えます。

面接日の心構えについて
面接日の心構えの一つとして「こころにゆとりを持つ」ことがあります。就職活動、再就職活動を行う中で面接日となると緊張感を覚えます。その緊張感をほぐすためにも、また良い緊張感を保つためにもこころにゆとりを持つことが大切です。面接日には少し早めの時間に起床して、ゆとりの時間を作り、忘れ物はないか、身だしなみは問題ないか、髪型は整っているかなど、出掛ける前に再チェックをしましょう。
また面接会場へは、面接時間よりも早めに到着することも大切です。そして、面接時にはゆっくり丁寧な挨拶や言葉使いで落ち着き、緊張をほぐすことも忘れてはなならいことと言えます。

日本版デュアルシステムとは
日本版デュアルシステムとは、厚生労働省と文部科学省が若者の失業率低下を目指して取り入れた制度で、企業で実習訓練のこれに密接に関連した教育訓練機関における座学研修を並行的に実施して能力評価を行うことにより、若年者を一人前の職業人に育てることを目的とした人材育成システムのこと。
日本版デュアルシステムを言い換えれば、「働きながら学び、学びながら働く」という制度と言え、利用しようとする若年者には体験講習を実施し、費用は全額補助となる。
また教育訓練機関として受け入れる側の専門学校や実習を受け入れる企業には助成金が支給される。

ファミリーサポートセンターについて
ファミリーサポートセンターとは、地域において、育児や介護の援助を受けたい人と、育児や介護の援助を行い人とが会員となり、幾辞意や介護について助け合う会員組織のこと。
ファミリーサポートセンターは、働く人の仕事と子育ての両立を支援する目的で厚生労働省が事業を実施し、市区町村が設立、運営をしている。
ファミリーサポートセンターの活動として例えば育児に関しては、「保護者等の病気や休養などの場合のお預かり」「保護施設までの送迎」などの援助活動を行い、子供を持つ人の援助を行っている。
財団法人女性労働協会が運営支援を行っている。

業務請負とは
業務請負とは、業務請負会社が依頼主企業から一定範囲の業務を請け負うこと。業務請負会社は依頼された仕事の開始から終了までをすべて自社のスタッフで行う為、依頼主企業の社員との間には指揮命令関係が生じない。人材派遣会社の場合は、派遣先企業の指揮命令を受けて働くため、業務請負とはこの点がことなる。
業務請負も人材派遣も外部スタッフとしては同じことだが、それぞれの性質はことなり、依頼主企業はその性質を活かして人材派遣、業務請負を活用している。

インターンシップについて
インターンシップとは、主に学生を対象とした制度で、一定期間企業で研修生として働き、その体験を就職活動における企業研究や職業意識を高めるために活かすことを目的とした制度。大学では約半数の学校が実施しており、平成16年度では、約4万人の大学生がインターンシップを体験している。
インターンシップを利用する利点としては、仕事への理解が深まり実社会への適応能力が身に付くなどがあげられる。
またインターンシップを利用する者としては、雇用のミスマッチを防ぐためにもインターンシップ制度は利点の大きい制度と言える。

労使就職支援機構とは
労使就職支援機構とは、各都道府県地域の雇用のミスマッチの解消を目的として、企業や求職者の双方に働きかけをおこなう制度で、厚生労働省の趣旨に基づき、各都道府県の経営者協会、連合、商工会議所など5団体が設立にあたり、企業側には雇用の創出を働きかけ、求職者側には各種セミナーやカウンセリングなどのサービスを行い、地域の雇用情勢の向上を図っている。
労使就職支援機構の各種受けられるサービスの詳細は各都道府県の労使就職支援機構ホームページに掲載されている。

パートと正社員の均衡処遇について
パートの仕事でも、正社員と同様に判断が必要な難しい仕事や責任のある仕事があり、そのような仕事を行うパート勤務の人に賃金などの処遇を正社員に近づけようとする考え方が均衡処遇の考え方で、パート勤務の人でも仕事の難易度や勤務評価に応じて賃金を上げてゆく会社が増えている。
パートと正社員の均衡処遇を採用することで、パート勤務の人のやりがいや仕事に対しての気持ちのハリも変化して、働く人のモチベーションを高める起因となっている。
2006年、中古本売買のブックオフの新しい女性社長がパート勤務から社長に出世したと話題になったが、このような例は希と言えるものの、パート社員でも仕事への努力によっては賃金面でもあがる可能性はある。

2007年問題について
2007年は戦後の第一次ベビーブームの1947年から1949年に生まれた「団塊の世代」と言われる人たちが60歳を迎える年で、他の世代と比較しても極端に人口の多い「団塊の世代」が60歳を迎えることで、定年年齢を60歳として定めている企業が多い中で、2007年以降この「団塊の世代」と言われる1947年から1949年に生まれの人たちが大量に定年退職者になってしまうのが2007年問題である。
2007年問題は「ベテラン社員が大量に退職することで技術の継承が滞る、あるいは技術を継承できない」「労働力が大きく不足する」などがあげられ、それ以外にも2007年問題の内容は多様にある。
またこの2007年問題が一つの起因となり2004年前後から就職戦線は売り手市場の傾向になっている。

内定式とは
日本経団連が企業による採用活動の早期化を防ぐために、1997年に定めた「新規学卒者の採用・選考に関する企業の倫理憲章」で、学生に内定を正式に通知するのは10月1日以降と規定されており、そのために大手企業の多くが5月半ば頃までに事実上の採用活動を終了し、10月1日の解禁日以降に内定式を開き、採用内定書を交付している。

次世代育成支援対策推進法について
次世代育成支援対策推進法とは、少子化が社会に大きな影響を与えるという懸念が強まる中で、仕事と子育ての両立を企業にも求めた法律のこと。
301名以上の労働者を常に抱える企業においては、労働者に対して育児休業の取得割合を一定以上に定めるなど育児支援策を盛り込んだ行動計画を策定し、国の出先機関の労働局に届けることが義務づけられた。

職種別賃金とは
職種別賃金とは、事務、営業、製造、研究開発など企業内の職種に応じて異なる賃金体系や評価基準を設ける賃金制度のこと。
日本ではかつては全社員一律の賃金制度を採用している企業が多かったが、職種によっては実際の賃金相場と開きがあることもあり、実際の労働に見合った賃金にするべきだとの意見が広がったことによる背景がある。この職種別賃金制度を採用している日本企業は5社に１社の割合にあると言われている。
また職種別賃金制度を採用している企業が増えている背景に、人件費削減だけではなく、労働組合などが唱える「仕事内容が同じなら、賃金も同じ程度であるべき」の声に配慮する狙いもあると言われている。

ナノテクノロジー(超微細技術)とは
ナノテクノロジー(超微細技術)は、ナノは10億分の１の意味で、超微細加工・計測技術のこと。ナノテクノロジー(超微細技術)は21世紀の基盤技術と言われ、エネルギー、情報技術、医療など様々な分野に変革をもたらすと予想されている。国はナノテクノロジー(超微細技術)を科学技術の重点推進4分野の一つに選んでおり、経済産業省は2030年に日本のナノテクノロジー市場は26．2兆円に達すると予測している。
このような背景も手伝って、大学などの理工系学部出身者がビジネスの最前線で活躍する場が広がり、ビジネスの最前線では技術的な知識に裏付けられた提案型営業や高度な専門性などが不可欠になってきている。
またこのような人材を求める企業が増えている中で、人材派遣会社では研修を強化して文系出身者などにも技術的知識を習得させ、企業が求めている人材を送り出す動きが出てきている。

ヘッドハンティング会社について
ヘッドハンティング会社とは、他社の経営幹部や技術者などをより有利な条件で引き抜く業務を行う会社のこと。経営幹部専門のヘッドハンティング会社を「エグゼクティブサーチ」とも呼ぶことがある。
他社の経営幹部や技術者を引き抜くには以前は外資系の企業がヘッドハンティング会社を通して企業が求める人材を集めるケースが多かったが、日本企業においてもヘッドハンティング会社を利用して人材を集めることが多くなっている。

就職活動における売り手市場とは
就職戦線において、企業の採用予定者数が就職を希望する学生数を大幅に上回り、学生側が優位にたつことを「売り手市場」と言われている。
就職活動における売り手市場はバブル期の就職戦線が代表的だが、その後氷河期と言われる就職難が続いたが、2004年前後からは売り手市場の傾向になってきている。
その背景には企業業績が回復したほか、団塊の世代が大量退職する「2007年問題」を抱えていることがあり、これらを起因として2004年前後からは就職戦線は売り手市場の傾向が強まっている。

コラボレーションとは
コラボレーションとは、異分野の人や企業による共同作業や合作、連携などを指す。企業間のコラボレーションの場合は、新しい商品やサービスを消費者に提供することを目的に共同出資などを伴わない緩やかな連携が多い。また過去の大規模な異業種の連携ではトヨタ自動車や花王などが参加して統一ブランドを展開したことがある。

履歴書には証明写真を必ず貼ろう!
履歴書に写真を貼るのは当然ですが、その写真は証明写真が一番適切です。履歴書にはあなたの履歴などを文字として記載しますが、唯一あなたの印象を人事担当者に与えることができるのが写真になります。ですので髪の毛を整え、服装もきちとんとした服装で背景のない証明写真を履歴書に貼りましょう。また写真の撮影の際には、目はまっすぐ前を見て、明るい表情で撮影しましょう。

社会人のマナーとして大切な敬語について
社会人のマナーの一つに敬語の使い方があります。特にこの使い分けには苦労する方は少なくありません。丁寧な言葉遣いに慣れていないこともそうですが、尊敬語、謙譲語の使い分けが面倒というのがその理由にあげられます。例えば、上司に対して「ご苦労様です」なんて言ってはNGです。ご苦労様という言葉は、部下や目下の人に対しての労いの言葉として使われるのが常識です。ですので上司や先輩に対して尊敬の意味をもって「ご苦労様です」なんて言ってはいけません。上司や先輩には「お疲れ様です」という言葉が正しい使い方になります。
また、尊敬語、謙譲語を過不足に使用してもまわりくどく思われることもあるので注意が必要です。例えば「伺わせていただきます」のように、「伺う」ということばに「～させていただきます」をくっつけてしまう人がいますが、「伺います」だけで謙譲語ですので、「～させていただきます」を加える必要はありません。
社会人のマナーとしての敬語はすっきりと使用するのが良いでしょう。

就職・転職の必勝法として忘れたはならない応募先の企業研究
転職、就職活動において大切なことの一つとして、応募先の企業について調べることがあります。応募先の会社のことを知らないで、面接に応募するのはナンセンスですが、その会社のことを少しでも調べることは志望動機に直結することでもありますし、また履歴書の「志望動機欄」に記入する上でも、何をしている会社なのかを知らずに、記入するのはその会社に失礼です。
またその「希望動機欄」に、具体的に記入することは、募集企業にとってもうれしいことですから、できるだけ、応募先の企業のことを勉強して、希望動機欄には具体的な動機を記入しましょう。

働労働ができる年齢について
働ける年齢は、労働基準法では児童が満１５歳に達した日以後の最初の３月３１日が終了するまで、その児童を労働者として使用してはいけないという規定があります。ただし、一定の業種に係る職業で児童の健康及び福祉に有害ではなく、かつその労働が軽易なものについては、行政官庁の許可を受けることで、満１３歳以上の児童をその者の就学時間外に使用することが出来ます。また映画の製作、または演劇の事業においては、満１３歳未満の児童についても同様の許可を受ければ労働は認められます。芸能活動を行う満１３歳未満の児童の労働は、許可を得れば認められます。

プロの販売員の基礎知識について
売り場のセールス形態は大きく分けると「セルフセレクションセールス」「アドバイスセールス」「コンサルティングセールス」の３つに分けられます。
「セルフセレクションセールス」は、お客様に商品を自由に選んでいただくセールス形態で、「アドバイスセールス」は、お客様が求める情報に対して提案したり、お客様から商品のことに尋ねられた際に商品のアドバイスや説明をしたりするセールス形態で、「コンサルティングセールス」は、お客様の相談のみに提案するセールス形態です。
これらのセールス形態には優劣はなく、扱う商品によって形態が異なることでもありません。販売のプロとして一人一人のお客様にあったセールス形態を判断して、適切な接客が出来ることが優秀の販売員になれる大切な要素かもしれません。
また販売員として勤務する企業、店舗によっては、販売マニュアルがあり、そのマニュアルに従うことが大切ですが、マニュアルだけでは、お客様の心をつかむことは容易ではありませんので、販売員個々の接客術が問われます。あなたの為に、お客様の為にというフォーユーの精神を持つこともプロの販売員に求められる要素の一つかもしれません。

企業のグローバル化・海外戦略に向けての幹部候補生の採用についての考察
大手企業の企業活動がグローバル化し、海外戦略が重要視される中で、研究職などで優秀な人材を幅広く確保する狙いと海外戦略の強化に向けて将来の幹部候補生を確保をする狙いで海外から日本の大学に留学する「外国人留学生」を日本人学生の新卒者と同様に定期採用する企業が増えている。
法務省入国管理局による２００５年に就職の為に在留資格を変更した外国人留学生は、２０００年の２６８９人から５８７８人と２．２倍に増え、アジア諸国(中国、韓国、台湾)からの留学生が大半である。
また留学生の求人情報を出す企業も年々増加にあるとのこと。中国への進出する企業が増え、現地出身で日本の文化に通じた留学生を採用しようとする動きも広がり、今後もこの流れは続く傾向にあると見られている。

在留資格
在留資格とは、入管難民法によって外国留学生が日本企業に就職する場合は法務省に申請し在留資格をそれまでの「留学」から仕事の中身に合わせて変更しなくてはならない。資格には「技術」「研究」などの資格があり、変更には留学で培った専門知識や技術を仕事に活かせることが条件となる。また工場などの単純労働においては原則として認められない。

就職、転職活動においてのグループ面接の注意点
就職、転職活動をしている中で、企業によっては面接をグループ面接で実施しているところもあります。その際に留意したいこととしては、複数の人が集まって行うグループ面接だからといって、目立つような発言をしなくてはいけないわけではありません。発言する人が採用されるということはありません。大切なのは、発言する内容が面接を行う企業が求めている内容であるかどうかです。企業が求める内容、質問する内容に適切に発言できるためには、面接の事前に企業研究やその企業の業界に関して研究をして、知識を身につけておくことが大切です。またグループ面接において、ディスカッションがある場合には、他人の発言を遮断して発言することなく、話している人の発言内容をしっかりと聞くことも大切です。相手の発言内容をしっかりと聞く姿勢をもち、発言内容に反論があれば的をはずさない内容をもって発言することも大切と言えます。

労働者の最低賃金について
最低賃金とは、最低賃金法に基づき国が賃金の最低限度を定め、使用者は、その最低賃金額以上の賃金を労働者に支払わなければならないとされている制度です。仮に最低賃金額より低い賃金を労使合意の上で定めても、それは法律により無効とされ、最低賃金額と同額の定めをしたものとみなされます。
この最低賃金には、大きく分けて都道府県ごとに定められている地域別、特定の業種で働く人に適用される産業別の制度があります。
また最低賃金は、原則として事業場で働く常用・臨時・パート・アルバイトなどの雇用形態や呼称の如何を問わずすべての労働者とその使用者に適用されます。

ビジネスマナー・「上司への報告」について
ビジネスマナーとして上司の報告はとても重要なマナーと言えます。仕事上において上司に報告するケースは少なくありません。しかし、上司に報告したのにきちんとその内容が伝わっていないというトラブルも多くあります。特に日本語はあいまいな言葉、あいまいな表現が多く、「近いうちに」「十分な量」など時期や量を表す言葉はイメージの食い違いからトラブルを起こす原因にもなります。
「5日後」「○月○日何曜日」「10本」など明確な言葉で相手に伝え、誤解をうまないように注意することが大切です。
心理学の研究によると、話し相手の印象は55%が視覚、38%が聴覚から決まると言われており、相手に真意を伝えるには言葉だけではなく、表情や身振りなども重要になってきます。
また、簡潔に物事を報告しようとすると、重要な情報が抜けてしまうこともありますので、事実を漏れることがなく正確な情報を伝えることも大切です。特に上司の判断を仰ぐ場合、上司は正確な情報があってこそ正しい判断が下せるものです。
わかりやすく報告する場合には５Ｗ３Ｈの情報、そして事実を正確に報告することが重要です。

５Ｗ３Ｈとはwhat（何を） when（いつ） where（どこで） who（誰が）why（なぜ） how（どのように） how much（いくら）how many（どの程度）の総称

テレワークとは
テレワークとは、毎日会社に出勤しなくとも、労働者の自宅や自宅近くの事務所において、電話やファックス、パソコン、インターネット、メールなどの情報通信手段を利用して、通常のオフィスにいる場合と同じように仕事をすることです。テレワークは場所だけではなく、時間的にも制約されない就労形態です。
新しい就労形態のテレワークでは、通常の雇用契約による場合、労働者の労働時間を管理すること、労働時間内において発生してしまった労働災害においての対処など労働基準法上の問題が発生するケースも考えられます。
テレワークによる就労形態は、労働者にとって、出産、育児など家庭環境を構築する上で、喜ばしい就労形態と言えますが、逆に問題が発生した時の法整備がどこまで出来ている疑問が残る就労形態と言えるかもしれません。

外国人が日本で働くには資格が必要
外国人が日本で働くには、一定の在留資格(「投資・経営」や「法律・会計業務」「企業内転勤」「技能」「報道」「医療」など)が必要です。
外国人が日本で労働するには「出入国管理及び難民認定法」によって制限があり、与えられる在留資格によっては仕事内容に関する制限や就労が認められない場合があります。また健康保険、厚生年金保険の適用事業所で働く場合には日本人と同様に加入しなければなりません。なお年金保険には外国人が掛け捨てにならないために脱退一時金制度もあります。

職業キャリアと転職について
欧米では転職をしながらキャリアアップを目指す考え方があり、日本においても転職をうまく活用してキャリアアップを果たしている人も少なくありません。しかし転職する目的や意義を深く考えずにいろいろな職種の職業や仕事への転職を繰り返すと、一定以上の年齢になっても専門性がなく求職の際に職歴を評価してもらえないことがあります。また転職が多すぎると採用する側の企業も採用してもすぐに辞めてしまうのではないかとマイナスの印象を持ってしまいます。転職する場合には自分の適性と職業キャリア、そして将来的にキャリアアップにつながるかどうかなどを十分に考えることが大切と言えます。

第２新卒とは
第2新卒とは、新卒で就職した会社を1年～3年程度で退職しいて、次の就職を目指す若年層の人たちのこと。第２新卒は、かつて人材を求める企業や社会からマイナスのイメージがもたれていたが、社会人の基本を身につけていることや採用が決まれば新卒者が入社する4月を待たずに入社できることなどの面は、企業にとって好都合という見方もあり、積極的に第2新卒者を採用する企業が増えている。新卒だけで人材を確保出来ない企業においても第2新卒者を積極的に採用する動きがある。
また第2新卒者として転職、再就職活動を行う若年層にしてみれば、新卒時の厳しい就職活動の環境の中で、希望している職種や企業に就職出来なかった人も再挑戦の場が与えられることとなり、希望する職業、職種、企業に再就職出来るチャンスとなる。

電話は相手への印象度を考えて話そう!
就職活動、再就職、転職活動において、多くの場合が電話で応募の問い合わせをすると思います。そしてまた、この電話が企業との最初の接点でもあります。これまで「就職・転職の為の必勝法」のカテゴリ内で、就職・転職を成功させる為に必要な留意点などを解説してきましたが、「企業への問い合わせの際の電話の印象」というものは、やはりとても重要といえます。
電話は、「声だけ」で相手に顔を見せることはできません。声だけが頼りとなる電話で、応募先の企業(電話を受けた人、求人担当者)に好印象を与えるのは容易ではありません。ですので、企業に電話を入れる際には、「少し声のトーンをあげる(少し高い声)」「です。ます。とハキハキとした声」「滑舌よく、聞き取りやすい声」というものを意識して電話をかけてみると良いと思います。
また、過度にへりくだっても相手に良い印象を与える訳ではありません。前述したように、聞き取りやすい、ハキハキした声、明るい声を意識しましょう。

仕事探しはインターネットで探そう!
今やパソコンは一家に一台はあるのは当たり前となり、家庭でも職場でも欠かせない必需品となりました。パソコンの一番の魅力はインターネットを使い豊富な情報を手軽に入手できることにあると言えます。このインターネットが普及されたことで就職活動、転職活動、仕事探し、アルバイト探しも非常に便利になりました。インターネット上では求人情報はもちろん、それ以外にも仕事に役立つ情報が豊富にあふれています。ヤフーやグーグル、NSNなどの検索サイトで就きたい業種、職種、場所などを検索窓口に記載して検索ボタンをクリックすれば豊富な情報が一気に検索結果として表れます。
また就職、転職したい会社を調べるにもインターネットは欠かせません。会社名で検索するればその会社のホームページはもちろん、関連企業のホームページも検索結果にあらわれるでしょうから、気になる情報をチェックすることも出来ます。
またインターネットで仕事探し、求人情報、アリバイトを探す上で注意したい点としては、インターネットで調べた情報がすべて本当に信頼出来るものとは限りませんので、その情報の真偽をしっかりと見極めなければならないと言えます。
インターネット上には悪質な資格情報や詐欺まがいのトラブルも後を絶たないのが実情で、「この資格をとればこんな仕事ができます」「パソコンを買って登録料を支払えばすぐに仕事を紹介します」「パソコン一つですぐに高収入が得られます」など、言葉巧みな営業文章で消費者を誘うサイトも少なくありません。
最終的にその情報の真偽を見極め、そしてその情報を活かすのも自分次第になりますが、働いてお金を稼ぐことは決して甘いものではありませんので、自分の目と耳でしっかりと情報の真偽をご確認下さい。